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「建設業はネットに疎い」は嘘だった。111社中87社に採用ページがあった

岩手の建設業111社のサイトを診断しています。

正直に書くと、調査を始める前の私の予想はこうでした。「建設業は昔ながらの業界だから、サイトはあっても会社概要だけだろう。採用は今もハローワークと紹介が中心のはずだ」。

結果は違いました。

111社中87社に採用ページがあった

項目 社数 割合
採用・求人ページへの導線あり 87社 78.4%
導線なし(診断できた105社中) 18社 17.1%

8割近い会社が、サイト内に採用の入口を持っていました。

判定は機械的です。「採用」「求人」「recruit」「careers」といったリンクがサイト内に存在するかどうかを見ています。中身の充実度は見ていません。

それでも、この数字は予想を大きく超えました。

つまり、危機感はとっくにある

建設業の人手不足は、統計を見るまでもなく現場で言われ続けている話です。

その状況に対して、各社が手を打っていないわけではありませんでした。サイトに採用ページを作り、募集要項を載せ、応募の入口を用意している。8割の会社が、そこまではやっています。

「うちの業界はネットなんて関係ない」と本気で思っている会社が大半なら、この数字にはなりません。

やっていないのではなく、やった上で止まっている。 これが実態でした。

この前提を間違えると、提案が全部ずれる

私はホームページ制作を仕事にしています。だからこの発見は、自分にとって耳の痛い話でもありました。

「地方の建設業はITに遅れている。だからホームページを作りましょう」という提案は、8割の会社にとって的外れです。もう持っているからです。

必要なのは新しく作ることではなく、すでにあるものが機能しているかを見ることでした。

会社側から見ても同じです。「うちも採用ページを作らないと」と焦る段階ではなく、「作ってあるページが今どう見えているか」を確認する段階に来ています。

問題は、その先にあった

では8割が採用ページを持っているなら、採用はうまくいっているのか。

そうはなっていません。人手不足の話は今も続いています。

採用ページを持つ87社を、さらに分解しました。その結果、3社に1社が「入口が壊れている」状態でした。

この内訳は次回に書きます。ここでは1つだけ先に出しておきます。

採用ページを持つ87社のうち、14社はスマホ非対応でした。

求人に応募する側は、ほぼ全員スマホで見ます。現場仕事を探している人ならなおさらです。パソコンを開いて会社概要を読む人は、もういません。

採用ページを作った。でもスマホで開くと文字が読めない。この状態は、ページが無いのとほとんど変わりません。

「作った」と「機能している」は別

採用に限らず、これは全部に当てはまります。

  • ホームページを作った ≠ 見られている
  • 採用ページを作った ≠ 応募が来ている
  • 問い合わせフォームを置いた ≠ 問い合わせが来ている

前者は自分で確認できます。後者は確認しないと分かりません。

そして多くの会社は、前者で止まったまま何年も過ぎています。作った時点で「対応済み」のチェックが入り、そこから見直されることがない。

8割が採用ページを持っているという数字は、裏返せば8割の会社に、確認すべきものが既にあるということでもあります。

今日できる確認

3つだけです。

  1. スマホで自社の採用ページを開く
  2. 募集要項の内容が現在のものか確認する
  3. 応募の方法が電話番号だけになっていないか確認する

制作会社に問い合わせなくても、5分でできます。

このうち2つ以上に引っかかったら、次回以降の記事が役に立つと思います。

この調査について

岩手県の建設業許可業者名簿(令和8年6月30日時点)の全3,994社から法人2,045社を抽出し、ホームページを特定できた111社を機械的に診断しました。111社は法人全体の一部であり、岩手の建設業全体を代表する数字ではありません。

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